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肥満は“個人の問題”ではない from Circulation 米国心臓協会による科学声明。米国成人の約 40 %、小児の 20 %が肥満であり、低所得層 や人種的マイノリティでより高頻度に認められる。肥満は遺伝的素因のみならず、住宅政 策、教育格差、所得不平等、交通・食環境、医療アクセス、体重スティグマなどの構造 的・社会経済的要因が相互作用して形成されると整理。個人行動中心の介入では限界があ り、社会政策、地域環境整備、多部門連携、医療者の構造的コンピテンシー向上を含む多 層的アプローチが必要と提言する。肥満治療薬へのアクセス格差も重要課題として指摘さ れた。 重要な問題提起です。肥満を自己責任論で語る限り、心血管病の予防は前進しません。 社会構造が生むリスクを理解し、診療では生活背景や時間資源まで踏み込む視点が求めら れます。最近の GLP -1受容体作動薬の普及だけでなく、地域環境や政策への働きかけを含 めた上流からの早期介入こそが、真の一次予防につながると考えます。我々の法人でも肥 満症の予防医療を展開していきます。 出典: https://www.ahajournals.org/doi/10.1161/CIR.0000000000001395