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Nansai K, Fry J, Malik A, Takayanagi W, Kondo N. Carbon footprint of Japanese health care services from 2011 to 2015. Resour Conserv Recycl. 2020 Jan 1;152:104525. 今回訳してみた論文 藤沼康樹先生がFacebook上でご紹介されてました。 昔から環境問題には興味があったので、訳してみることにしました。 国立環境研究所、シドニー大学、東大の公共健康医学専攻の先生らが執筆されてます(Drじゃないかも?)。
論文まとめ 日本全体の温室効果ガスのうち、ヘルスケアは4.6%を占める。 高齢化の影響もあり、その割合は年々増加傾向である。 不要な医薬品処方の削減、健康増進による疾病罹患や入院の予防、再生可能エネルギーの活用等が有効かもしれない。 日本だけでなく海外、より広く言えば地球全体を考えた“Planetary health”がこれからの時代は重要である。 全部読むのは面倒な方のために・・・
Introduction
世界の人口と平均寿命は増加傾向 2000年 4.36年↑ 13.2億人↑ 世界の人口 平均寿命 72.04歳 74.4億人 2016年 2016年
平均寿命と医療費は相関関係あり 平均寿命 ∝ 医療費 特にOECD諸国では!
医療費は経済的な負担になる 医療費↑ 経済的負担↑ 2000年:3.375兆ドル ↓ 2017年:6兆ドル @OECD諸国
・・・だけじゃなく環境面でも負担に 医療費↑ 経済的負担↑ 環境的負担↑
Q: 各国の温室効果ガス全体に占める、 ヘルスケアの割合は?
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? ?
日本のヘルスケアの温室効果ガス排出事情 2005年 にはStudyがある でも2011年 の東日本大震災で発電燃料の構成に変化あり そこで2015年 にどうなったか?を調べました。
Method
詳しくは読んでもわかりませんでした。 温室効果ガスインベントリ 産業連関表 総合エネルギー統計 国民医療費統計これら4つの指標を合わせて試算を行うことで、医療サービス毎の温室効果ガス排出量や、医療機関の調達品の温室効果ガス排出量を算出した。
Results
4.6% 日本の温室効果ガスのうち、ヘルスケアの割合は?
細かい 内訳は?
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介護サービス 施設サービス以外 施設サービス 公設介護サービス 固定資産形成:施設や機械、備品など 私設介護サービス 公設公衆衛生 私設公衆衛生 公設医療サービス 私設医療サービス 一般用医薬品 医療サービス 入院:25.1% 外来:22.7% 歯科 調剤:13.1% その他:産院、訪問看護ステーション、手術室、アイバンク、骨髄バンク、衛生検査センター、医療機器無菌化、治験 公衆衛生 営利組織 非営利組織 全体の約2/3を占めている! 家庭用常備薬 ヘルスケアサービスのカーボンフットプリントを、5つの大分類と16の小分類に区分
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カーボンフットプリントに貢献している購入商品の上位10 品目 当該カテゴリーのサプライチェーン全体で、重大なGHG排出量を直接排出しているトップ10のセクター 介護サービス 固定資産形成 医療サービス 公衆衛生
医薬品 電力 現場でのガス排出 卸売業 道路貨物輸送 雑多な医療サービス 廃棄物処理 不動産賃貸 人の輸送 カーボンフットプリントに貢献している購入商品の上位10 品目 当該カテゴリーのサプライチェーン全体で、重大なGHG排出量を直接排出しているトップ10のセクター 電力 医療サービス(入院) 医療サービス(非入院) 現場でのガス排出 道路貨物輸送 人の輸送 貨物の輸送 廃棄物処理 石油精製製品 医療サービス 不要な処方を減らす対策が有効かも 積極的に環境対策に取り組む商社と取引することが有効かも 再生可能エネルギーの活用などが有効かも 電気自動車等の技術革新が有効かも 電気自動車等の技術革新が有効かも 電気自動車等の技術革新が有効かも
カーボンフットプリントに貢献している購入商品の上位10 品目 当該カテゴリーのサプライチェーン全体で、重大なGHG排出量を直接排出しているトップ10のセクター 電力 公衆衛生 現場でのガス排出 廃棄物処理(企業) 人の輸送 石油精製製品 道路貨物輸送 貨物の輸送 どれにも分類されない活動 廃棄物処理(公的) 公衆衛生 再生可能エネルギーの活用などが有効かも 再生可能エネルギーの活用などが有効かも 電力 現場でのガス排出 廃棄物処理 どれにも分類されない活動 医薬品 人の輸送 公衆衛生 工業用ソーダ薬品 紙 その他の工業用無機薬品 電気自動車等の技術革新が有効かも 電気自動車等の技術革新が有効かも 電気自動車等の技術革新が有効かも
カーボンフットプリントに貢献している購入商品の上位10 品目 当該カテゴリーのサプライチェーン全体で、重大なGHG排出量を直接排出しているトップ10のセクター 現場でのガス排出 電気 自己輸送(人) 飲食サービス 廃棄物処理 清燥 下水道処理 穀物製粉 医療用の紙織物 自己輸送(貨物) 介護サービス 電気 介護(施設サービス以外) 介護(施設サービス) 自己輸送(人) 現場でのガス排出 廃棄物処理 自己輸送(貨物) 石油精製製品 道路貨物輸送 米 水田からのCH4やN2Oの発生が関連しているかも
カーボンフットプリントに貢献している購入商品の上位10 品目 当該カテゴリーのサプライチェーン全体で、重大なGHG排出量を直接排出しているトップ10のセクター 非住宅建設(非木造) 医療器具 その他の土木工学と建築 応用電子機器 卸売業 乗用車 非住宅建設(木造) 冷蔵庫とエアコン 情報サービス 道路貨物輸送 固定資産形成 電力 銑鉄 セメント 道路貨物輸送 自己輸送(人) 冷蔵庫とエアコン 自己輸送(貨物) 現場でのガス排出 石炭製品 石油精製製品 石灰石を原料としているため、割合が大きくなっている 電気自動車等の技術革新が有効かも 電気自動車等の技術革新が有効かも 電気自動車等の技術革新が有効かも リサイクル等で循環型経済を行うことが有効かも
疾患毎の 内訳は?
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2011年の日本の医療サービスにおける傷害疾病毎のカーボンフットプリントを年齢別に分けたもの 全体の58%を占める 感染症 悪性腫瘍 血液/免疫障害 内分泌代謝・栄養障害 精神行動障害 神経系障害 眼科疾患 耳鼻科疾患 心血管疾患 呼吸器疾患 消化器疾患 皮膚軟部組織疾患 筋骨格系疾患 泌尿生殖器疾患 妊娠出産 出生前診断 奇形や染色体異常 分類不能な症状徴候 外傷や中毒等の外的要因 全体の56%を占める
2011年の日本の医療サービスにおける傷害疾病毎のカーボンフットプリントを年齢別に分けたもの 全体の58%を占める 感染症 悪性腫瘍 血液/免疫障害 内分泌代謝・栄養障害 精神行動障害 神経系障害 眼科疾患 耳鼻科疾患 心血管疾患 呼吸器疾患 消化器疾患 皮膚軟部組織疾患 筋骨格系疾患 泌尿生殖器疾患 妊娠出産 出生前診断 奇形や染色体異常 分類不能な症状徴候 外傷や中毒等の外的要因 全体の56%を占める
2011年の日本の医療サービスにおける患者1人当たりの傷害疾病毎のカーボンフットプリントを入院と外来に分類 感染症 悪性腫瘍 血液/免疫障害 内分泌代謝・栄養障害 精神行動障害 神経系障害 眼科疾患 耳鼻科疾患 心血管疾患 呼吸器疾患 消化器疾患 皮膚軟部組織疾患 筋骨格系疾患 泌尿生殖器疾患 妊娠出産 出生前診断 奇形や染色体異常 分類不能な症状徴候 外傷や中毒等の外的要因 入院が外来の23倍多い 入院が外来の12倍多い 入院の方がカーボンフットプリントが多い ↓ 外来患者の症状悪化を防ぎ、 入院を減らすことでカーボンフットプリント削減に繋がる
2011年~2015年での変化は?
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日本全体の温室効果ガス排出に占めるヘルスケアサービスの割合を、年次で分けてカテゴリー別に分類したもの 固定資産形成 医薬品 介護サービス(施設以外) 介護サービス(施設) 公衆衛生(営利) 公衆衛生(非営利) 雑多な医療サービス 調剤 歯科 外来 入院 医療や介護サービスからの排出量増加 →高齢化の影響もありそう
Discussion
温室効果ガス排出を減らす方法は?
サービスや製品の需要を減らす (需要側) サービスや製品を作るのに必要な 温室効果ガスを減らす (供給側)
例①不要な処方を減らす 処方されたまま使われない医薬品は、6500億円分に上ると言われている。 概算で1.24MtCO2eの温室効果ガス排出削減に繋がり、これは市販薬による温室効果ガス排出量(1.15MtCO2e)よりも多い。 サービスや製品の需要を減らす (需要側)
例②再生可能エネルギー等の促進 再生可能エネルギー利用により、電力賛成時の温室効果ガス排出が削減できる。 ほかにも、例えば車を用いる際に電気自動車などエコな製品を用いることで、温室効果ガス排出を減らす。 サービスや製品を作るのに必要な 温室効果ガスを減らす (供給側)
例③病気や入院の予防 多くの人は温室効果ガス排出の削減よりも、自身の健康に興味がある。 健康の促進は、病気や入院の予防に繋がり、結果として温室効果ガス排出の削減に繋がるかもしれない。 サービスや製品の需要を減らす (需要側)
日本国内のことだけでいいのか?
多くの医療機器や医薬品は輸入品! グローバルなサプライチェーンの中で生み出される温室効果ガスについても 目を向ける必要がある
これからの時代は、“Planetary health” 自分だけでなく、地球も健康にしよう
論文まとめ 日本全体の温室効果ガスのうち、ヘルスケアは4.6%を占める。 高齢化の影響もあり、その割合は年々増加傾向である。 不要な医薬品処方の削減、健康増進による疾病罹患や入院の予防、再生可能エネルギーの活用等が有効かもしれない。 日本だけでなく海外、より広く言えば地球全体を考えた“Planetary health”がこれからの時代は重要である。