「生活習慣病療養計画書」の理想と現実

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【背景】

2024年診療報酬改定では、特定疾患療養管理料の対象から糖尿病、高血圧症、脂質異常症の3疾患が除かれ、新たに生活習慣病管理料(Ⅱ)が設けられた。それに伴い、生活習慣病管理料の算定に使用する「生活習慣病療養計画書」(以下、計画書)も運用され、6月から全国の医療機関で活用されている。しかし、限られた時間の実臨床においての計画書作成は難しく、効果は未知数である。今回、当院での活用法を紹介し、診療の一助となれば幸いである。

【実際の計画書作成と効果】

当院では、日常から患者に寄り添ったShared Decision-Making(共有意識決定)を行っている。具体的には、「Ask me 3」(何が問題か、何をすべきか、何故それが重要なのか)の質問を行い、疾患への理解を深めることを心がけた。計画書に対する患者の意見は、「目標に対しての行動は強制なのか？」「項目が細かすぎる。意味あるのか？」「もともと自分なりに対応している。行動を変える気はない。余計なお世話だ」という消極的な意見が多かったが、「計画書があると張り合いが出て大変ありがたい」といった肯定的な意見も散見された。また医療従事者の意見は、「興味がない人も多い。返事もなかった」「限られた時間なので詳しく話が出来ない」「高齢者への説明が難しい」といった苦労が多かったが、「きちんと話を聞いてくれる方だと説明しがいがある」などの前向きな意見もあった。

【まとめ】

「生活習慣病」という概念にとらわれず、健康の社会的決定要因(SDH)に基づいた計画書作成が望まれる。そのためには、日頃のスタッフを含めた自己研鑽を積み、適切な医療アプローチを実行する必要がある。